基本的な考え方 顧客をはじめとしたステークホルダーに加え、事業活動では直接アプローチできない多くの生活者も含め、誰もが笑顔に満ちた生活が送れることを目指し、広く展開します。 効果の最大化を目指し、異業種連携(企業、自治体、NPO/NGO、教育機関など)を積極的に進めます。