メニコンについて

メニコンとは

メニコンの創業

玉水屋時代の田中恭一と将校夫人 米軍の将校夫人(左) 創業者 田中恭一(右)

メニコンは、1951年に創業者の田中恭一が日本で初めて角膜コンタクトレンズを開発したことから始まりました。
田中は、当時勤務していた眼鏡店で偶然、米軍の将校夫人から「コンタクトレンズ」の話を聞きますが、実物は見せてもらえませんでした。一念発起し、独学で研究を重ね、製品の実用化に成功しました。

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社名の由来

メニコンの社名は、「目にコンタクト」から来ています。
当時「目にコンタクトだからメニコン」というキャッチフレーズでテレビコマーシャルを放映し、多くの皆様に親しみを持っていただきました。

  • 当時のテレビコマーシャル
  • ロゴ

経営理念

Values

何もないところから、新たな価値を生み出すという、誰もやっていないことに、果敢に挑戦すること。

  • 創造 〈Creation〉
  • 独創 〈Originality〉
  • 挑戦 〈Challenge〉

Mission

メニコングループは、コンタクトレンズで培った技術と人で、社会に役立つ商品やサービスを世界に提供し続ける創造型スペシャリスト企業であること。

Vision

すべてのステークホルダーから尊敬され愛される企業の頂点、No.1になる。

企業スローガン「よりよい視力の提供を通じて広く社会に貢献する」の下、コンタクトレンズをご利用いただく「エンドユーザー」の皆様の瞳の安全を最優先に考え、事業活動を行っております。
これからも皆様の瞳の健康を生涯にわたって見守り続けてまいります。

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メニコンの強み

製品供給体制

研究開発から製造、そして販売までの機能を持っており、自社で一貫して安全な製品を提供できる体制を整えております。

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開発

製造

販売

コンタクトレンズラインアップ

皆様のライフスタイルに合ったコンタクトをお使いいただけるよう、豊富なコンタクトレンズラインアップをご用意しております。

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1DAY 1日使い捨て(ワンデー)

2WEEK 2週間交換

1MONTH 1ヵ月交換

3MONTH 3ヵ月交換

ハードコンタクトレンズ

メルスプラン

メニコン独自のサービス、「メルスプラン」を日本全国で展開しております。
月々の定額(サブスクリプション方式)で、コンタクトレンズを安心してお使いいただくサービスです。

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毎月定額制だから追加費用が不要毎月定額制だから追加費用が不要
レンズの不調やトラベル時には新しいコンタクトレンズと無料で交換レンズの不調やトラベル時には新しいコンタクトレンズと無料で交換
全国に広がるネットワークサポート全国に広がるネットワークサポート

成長戦略

1DAYコンタクトレンズ

国内外での1DAYコンタクトレンズの需要が高まっており、メニコンにおいても設備投資を行い、生産拡大に取り組んでおります。
1DAYメニコン プレミオは、高い酸素透過性を持つシリコーンハイドロゲル素材のコンタクトレンズです。レンズの表裏の確認が不要で、内面にふれずに取り出せる、メニコン独自のパッケージ「スマートタッチ」を採用しています。
メニコンの技術力、品質を持って、1DAYコンタクトレンズの販売を拡大してまいります。

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  • 岐阜県各務原工場
  • 1DAYメニコン プレミオ

海外事業の強化・拡大

メニコンは世界各国に拠点を設け、各地の眼科医療に根ざしたコンタクトレンズを提供しています。
これからも高品質で安全なコンタクトレンズを世界中の人々にお届けしてまいります。

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オランダ

フランス

イギリス

イタリア

日本

シンガポール

アメリカ

新規事業への取り組み

メニコンの長い歴史の中で培った技術やノウハウを様々な分野に応用しております。
人間のコンタクトレンズ開発で培った技術を動物にも応用した動物医療事業では、獣医師と共同で、日本の動物眼科医療の発展に貢献しています。
コンタクトレンズ・ケア用品の開発で培った技術を、環境事業分野に活用した、環境バイオ事業にも取り組んでおります。メニコンならではの高品質なものづくりで、環境ビジネスの可能性を広げます。
そして、メニコンならではの安心・安全なものづくりを広く医療分野に活かすため、生殖補助医療、先端医療などを扱うライフサイエンス事業を展開しております。

成長戦略

メルスプランの成長、海外事業の成長、そして新規事業の成長を柱に、企業として成長を続けてまいります。
これからもメニコンのコンタクトレンズで培った技術と人で、 社会に役立つ商品やサービスを世界に提供し続けてまいります。

メルスプランの成長
海外事業の成長
新規事業の成長
メルスプラン会員数拡大メルスプラン会員数拡大
製品戦略製品戦略
海外事業の強化・拡大海外事業の強化・拡大
新規事業へ投資新規事業へ投資

関連情報